古い教科書が眩しい

賃金をいかに合理的に決めるかは多くの経営者にとって課題であるし、また賃金は従業員にとって最大の関心事といえます。

ちょっときっかけは忘れましたが興味を惹く記事か何かがあって、その中で紹介されていたある研究者の名前を、この数年のあいだ気になっていました。

ウェブを気ままに検索した限りでは、その研究者は1917年生まれの精神科医で、公正な賃金について研究を行ったことで有名であり、イギリスのタビストック人間関係研究所を設立したメンバーのひとりだとあります。

この研究者が残した古い書籍(訳・北野利信)が近所の図書館にあることはわかったのですが、「かなり難しそう」と思って、多忙を理由に手にするのを避けていました。
でも、その図書館にはこの研究者について詳しい最近の本(2013年刊行)があることを知り「これなら少しは理解できそう」と思って、ようやく図書館に足が向きました。
その最近の本は500ページを超える大著で、超絶な内容でした(少しは理解できそうなどと思い上がった自分が恥ずかしい)。

振り返れば大学を卒業して以来約30年のあいだ企業人事に携わってきて、今は人前で講釈みたいなことをする立場になったけれど、ふと「自分の理解は正しいのだろうか?」という不安があって、勉強しなおしたいと思っていたところだった自分には最適な本でした。

今回ブックマークした箇所はここ。「われわれ働く者にとって完全な満足とは何であろうか。この問いに対して、ジャックスは、能力に対応した職務に就き、その仕事を通じて能力が向上し、それと共に賃金が向上する機会が与えられている時、われわれは心理的に均衡し、公正感・満足感を抱くというのがジャックスの心理的均衡理論の骨子である」『賃金・人事処遇制度の史的展開と公正性』幸田浩文(2013)

ただ、もっと驚いたのが注釈に掲げられていた参考文献でした。
「『経営学説入門』?なんだか覚えが」
バブル経済も華やかな学生の時分に、たぶん教科書として買った(買わされた?)本で、北野利信の編著であります。
「入門」というタイトルに相応しく私にもわかりやすく経営学説のポケット辞書のような存在で、読書嫌いの自分には珍しく手垢がつくまで読んだ本、だったはずなのに。

改めて書棚から出して、ホコリを払って、パラパラとめくると・・・。ありました。
「エリオット・ジャックス」を解説した章が。テイラーやファヨールを解説した次に。まったく忘れていた。

30年かけて辿り着いた先が30年前に買った教科書にあるとは。

書斎から見える初秋の雲が、眩しいような懐かしいような。

新年度予算のスタート

平成29 年度中小企業・小規模事業者関係予算がスタートしました(こちらをご覧ください)。
政府全体では減少したものの、経産省計上分の予算規模としては過去7年で最大1116億円となりました(平成28年度補正予算は含まず)。
ミラサポ専門家派遣事業もスタートしましたので、ご活用ください。

新会社設立の御挨拶

平素はひとかたならぬ御厚情にあずかり、心より御礼申し上げます。
さて、平成28年9月、新会社であるオルタナ経営合同会社を設立する運びとなりましたので、謹んで御知らせ申し上げます。
これもひとえに皆様方の御支援の賜物と深く感謝申し上げる次第です。
これをもって企業経営者と従業員の皆様により良いサービスを提供する所存でございますので、倍旧の御愛顧と御鞭撻を賜りますよう、なにとぞよろしくお願い申し上げます。
まずは略儀ながら御挨拶申し上げます。

オルタナ経営合同会社
代表社員 荒谷康文

初飛行

爽やかな秋空。国産ジェット旅客機であるMRJの初フライトの日です。
弊所が名古屋空港を望める位置でしたので、感動・ドキドキとともに眺めておりました。そして・・・

平成27年11月11日午前9時30分、見事に飛び立っていきました。

支援は続くよ、いつまでも?

昨年ある公的支援機関からのご依頼で経営支援を行い、支援スケジュールは予定どおり終了しました。

現在は社長のご意向で、その後も少しご支援が続いております。
先日お伺いした際に社長から、「ホームページにこんな写真を載せております」と。
事後承諾!?と思いつつも、少しうれしい。

有限会社グローバル

地方公共団体人材育成・人事評価関係

総務省HPの政策ページに「地方公共団体人材育成・人事評価関係」として各種の研究会報告がまとめられています。

特に、地方公共団体の人事評価制度の構築に関して言えば、「地方公共団体における人事評価制度に関する研究会より平成26年度報告書」「地方公共団体における人事評価システムのあり方に関する調査研究報告書」が参考になります。

ここ十数年間くらいでしょうか、民間企業の事例等も参考にされて地方公共団体でも人事評価制度の研究がなされました。
これらの研究成果は逆に民間企業でも参考にできる詳細さを備えていると感じます。下手なノウハウ本より実用的といったところでしょうか。

地方公共団体人材育成・人事評価関係(総務省)